木造住宅は何年もつのか？

木造住宅の耐用年数が短いことは常識のようになっていますが、
本当にそうなのでしょうか？

まずはこちらをご覧下さい
⇒ 古代人スガオカ

この会社を経営している菅岡健司さんに会ったのは、もう１０年ぐらい前のことです。

自ら『社長』とはいわず『酋長』と言っている方ですが、正に酋長らしい外見をしていました。

菅岡健司さんは、青森三内丸山遺跡の大型掘立柱建物を復元する時に、古代に使用されていたと予想される材料と同じ材料を再現して、５０００年前の建物を現代に蘇らせました。

⇒ 青森三内丸山遺跡についてはこちら

薫煙木材の登場

遺跡の発掘調査の過程で、大型掘立柱建物の柱が発見されました。
柱は、地中に埋まっており、数千年もの期間腐らずにいました。

調べると、柱の周りや底の部分に焦がした跡があります。

『木材は焦がすと腐らない？』


岐阜高山の白川郷では、数百年前の民家が今もなお使用されています。
白川郷の民家は『合掌造り』の名で知られていますが、急勾配の屋根の形なりに天井が現しになっており、屋根の最上部からは、室内の空気が放出されるようになっています。

中心には『囲炉裏』が置かれ、常時、囲炉裏から上がる煙が、天井を伝って、屋根の頂上から放出されています。

天井伝いに上って行く煙によって、天井部分に作った棚に置かれた食料などは腐らずに長期間保存出来ることが分かっています。
一種の燻製ですね。


これらのことは
『焦がすと腐らない？』
ということを、顕わしています。

だから木材も
『木材は焦がすと腐らない？』
ことになります。

薫煙加工処理による木材

このような事実から菅岡健司さんは、木材を薫煙する方法を考案し、青森三内丸山遺跡の大型掘立柱建物の復元には、菅岡健司さんが加工した薫煙木材が使われたのです。

菅岡健司さんの会社名が古代人スガオカです。

古代人スガオカが作った木材を使用して住宅を作っていた会社がありました。

今は、もう無いのですが、日本電建です。

日本電建の取り組みは、大変興味あるものだったのですが、残念ながら大東建託への事業譲渡・合併の過程で、古代人スガオカ製の薫煙木材による住宅事業自体が消滅してしまいました。

薫煙木材については、長野県にも加工会社があります。
⇒ 健康・燻煙木材・中沢木材株式会社

薫煙木材を使った住宅をつくってみませんか？

活断層に建つ住宅

また、新潟方面で大きな地震がありました。
本文に入る前に救援募金のお知らせを!!
電話１本で１００円の募金が出来ます。

⇒新潟県中越沖地震災害被災者支援

今回の地震は、逆断層が原因だとのことです。

ご存知の方もおられると思いますが、地震にはプレート型と断層型があり、平成７年の阪神淡路大震災は断層型でした。

近い将来必ず起こるといわれている、東海大地震はプレート型地震を予想しています。

プレート型は、地震の規模が大きく甚大な被害を及ぼすと考えられおり、日本の地震に対する対策は主に、プレート型地震に対するものでした。

ところが、阪神淡路大震災によって、被害の範囲は小さいが、被害の程度が大きくなる断層型地震に対する対策を計ることになりました。

断層型地震とは直下型地震とも言われています。

耐力壁のバランス

阪神淡路大震災の被害状況の調査によって、新たに耐力壁のバランスを検討するように、建築基準法が改正され、平成１２年以降は、耐力壁の量とバランスが一定基準を満たす住宅が建てられるようになったのです。

今回も被害にあったのは、古い木造家屋です。

古い木造家屋のほとんどは、耐力壁のバランスが悪く造られています。
どのような事かというと、南側に開口部が多く、地震時には、南側が大きく揺れます。
この大きな揺れが倒壊の原因となります。

耐力壁のバランスが良いと、住宅全体が同じような揺れとなり、局部的に大きな力がかかることは無く、倒壊までには至りません。

活断層の近くに建つ住宅は、耐震補強をする事によって、倒壊を防ぐ事は出来ます。
古い木造住宅ですから、地震によってゆがみやひずみは起こりますが、命を守る事は出来ます。

お住まいの近くに活断層が無いかどうか確かめましょう！！
⇒ 日本の活断層

田舎暮らしの物件探し

田舎暮らしの物件探しが、最近目立つ出来事になっています。

田舎暮らしが注目のキーワードになって２〜３年経ちますでしょうか？
田舎暮らしというと、定年退職後の第２の人生のライフスタイルのように感じますが、実は若い世代にも多い需要です。

仕事中心の生活から、家庭や家族中心の生活へと、価値観が変化して来ている表れだと思います。
田舎暮らしの物件探しで特徴的なのは、物件選びの優先度が、住宅そのものでは無く、廻りの環境とかロケーションといったことが、大変重要なポイントになっています。

住宅の性能や設備などのハード面では無いのですね。
このことは、住宅に要求される価値や条件が、必ずしも常に同じでは無いということを示しています。

住宅は生活の器ですが、生活は器の中だけの事では無く、廻りの環境を含めた全体が生活のスペースであることを、改めて気付かされます。

ライフサイクルと住まい

ライフサイクルによって、価値観が変わる！！

このことは、住宅を考える場合の重要な事柄です。
つまり、２０代、３０代、４０代・・・・と年齢によって価値観が変わっていく、今『こんな住宅に住みたい』と、思っている事が、１０年後、２０年後には考え方が変わることを意味しています。

価値観の変化に住宅は対応出来るのでしょうか？

リフォームによって、住宅そのものを変化させる事は可能ですが、廻りの環境を変えることは出来ません。
そこで、望ましい環境を求めて、住み替えをするということになります。

住み替えするには、現在の住宅を賃貸にするか、売却することになります。
どちらにしても、不動産市場の中の商品となります。

借り手がすぐ見つかる住宅、あるいは買い手がすぐ見つかる住宅でなければ、住み替えは実現できません。
つまり、商品価値の高い住宅です。

商品価値の低い住宅は、２〜３年経っても、借り手も見つからない、買い手も見つからないということになります。

そのような住宅は、不動産市場の中にはたくさんあります。
価格を下げても、新たな住まい手が見つからないのですから、打つ手がありません。

市場流動性の高い住宅

以上のような事から、住宅を建てたり購入する場合には、将来の価値観の変化に対応して、不動産市場での流動性の高い住宅にする！！・・・・・これが、非常に重要な事になります。

これから、人口減の影響はどんどん出て来ます。

人口が拡大過程にある場合には、需要は常にあり、あまり先の事を考えなくても良かったのですが、人口が縮小する過程では、今までとは全然異なる状況になります。
賃貸・中古住宅の市場が減少して行く・・・・・その時に商品価値の高い住宅以外は、市場からは締めだされる。

そんな事が、予測出来ますし、既にそんな減少が起きています。

将来もしかしたら、田舎暮らしをしたくなるかも知れません、その時に、住み替えが出来るような住宅を持ちましょう。

欠陥住宅対策は出来るのか？

欠陥住宅対策というものが、行政であるのでしょうか？

騒音防止対策とか、アスベスト対策とか、行政で取り組んでいる対策の中に欠陥住宅対策はありません。

何故でしょうか？

• 欠陥住宅が社会問題となっていない


• 対策の立てようが無い


• 対策を立てても評価されない

などが理由でしょうか？

欠陥住宅は、建て主と建てた会社との１対１の関係となります。
例えば欠陥自動車の場合には、同じ車が何千台と販売されますので、すぐ社会問題となります。

最近頻繁に起きている、給湯器やストーブなどはいい例です。


ところが住宅の場合は、まったく同じ住宅が他に建つのかというと、実は建たないのです。

工業化が進んで現場作業が極端に減ったといっても、現場作業は必ずあります。

また、地盤や基礎に関することは、その場所だから起こった問題で、いつでもどこでも起こる欠陥住宅では無い・・・・・という事が、住宅と他の工業製品との大きな違いです。


欠陥住宅は１対１の関係ということが
社会問題になりませんし、社会問題とはならないから、対策を立てても誰からも評価されない。

そして、１対１の関係とは、個人問題ですので、対策の立てようが無い！！
というのが、本音の部分です。


例えば
『隣に変な人が住んでいて、何をされるか分からないから、何とかして下さい！』と警察に相談しても
『何かされてからでないと、手の打ち様がありません！』と言われます。

警察は犯罪が起きてからでないと、その権限を行使出来ません。


欠陥住宅も同じような事になります。

欠陥住宅を建てられた！
ということで裁判に訴えても
ほとんど、裁判官はこのようにいいます。

『生活できないほどの欠陥では無いでしょう！』
『建てた業者は、キチンと直すと言っていますから・・・』

ということで、和解調停に持ち込むのがほとんどです。


欠陥住宅対策は、建て主自らが住宅の建て方を勉強して、
主導権を持って、住宅建築を進めるしかありません。